首都直下地震と帰宅困難者問題。都市の高層ビルに求められる新たなレジリエンス
もし、あなたが仕事中に巨大地震に遭遇したら。交通機関は完全にストップし、周囲の状況も分かりません。首都直下地震では、400万から500万人もの人々が帰宅困難者になると想定されています。むやみに移動を開始すれば、火災や建物倒壊などの二次災害に巻き込まれる危険もあります。 このような事態に備え、都市部の高層・超高層ビルには、今まったく新しい形の総合的な災害サポートシステムが求められています。その目的は、発災直後から安全が確認されるまで、ビル内にいる人々をシームレスに支援することです。 求められる3段階の支援 発災直後：建物の安全性評価 ビルに設置された地震計のデータをリアルタイムで解析し、建物の構造的な安全性を即座に評価。中に留まるべきか、避難すべきかの科学的な判断材料を提供します。 待機支援：情報提供とリソース管理 安全が確認され、ビル内で待機する場合、正確な情報提供が不可欠です。周辺の被害状況、復旧見込み、ビル内の備蓄（食料、水、トイレ）の状況などを提供し、人々の不安を和らげます。また、人流データを活用して施設内の混雑状況を把握し、パニックを防ぎます。 退避支援：安全な屋外への誘導 周辺の安全が確認され、屋外への退避が可能になった際には、安全な避難経路や開設されている避難所の情報をリアルタイムで提供。混乱なく、人々を安全な場所へと誘導します。 この一連のサポートを実現するには、建物内のセンサーデータ、滞在者の人流データ、そして都市全体の被害状況データなどを統合管理する高度なシステムが不可欠です。ただ頑丈なだけでなく、中にいる人々を最後まで守り抜く「しなやかさ」。それが、これからの都市ビルに求められる真のレジリエンスです。